中華圏ユーザーの消費行動をWeChatでスムーズに

ジョルダン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：佐藤　俊和）ならびに、株式会社VAIRON（本社：東京都千代田区　代表取締役：田村　篤久） は、この度２０１６年２月１日より、家電量販店の株式会社ビックカメラ（本社：東京都豊島区　代表取締役：宮嶋　宏幸）と「訪日観光客向け ビックカメラWeChat公式アカウントサービス」を開始しました。

昨年２０１５年２月の春節同様、２０１６年の春節も中国人観光客による日本国内での消費活動には多くの注目が集まる中、訪日目的にショッピングをメインとする訪日客は変わらず多くを占め、その消費をターゲットとする宣伝および拡散施策、また、店頭ツールとしての取り組みをこの度開始しました。

中華圏ユーザーを購買行動へ結びつけるためのツールとして近年注目されている、中国テンセント(騰訊)社が提供するスマートフォン向けチャットアプリ「WeChat(微信)」 の商用利用に関しては、ジョルダンおよびVAIRONにおいては、2015年5月の業務提携以降、数々の開発実績と運用ノウハウを積み上げており、今や対中華圏インバウンドツールとしては欠かすことのできないWeChatの在り方を示してきました。

ビックカメラ様では、日本最先端のカメラ、家電をはじめ、時計、ドラッグ、酒、おもちゃなど、訪日観光客がワンストップでお買物できる品揃えや、最短翌日、空港まで配送するサービスを提供しています。
この度公式WeChatアカウントを活用し、これらの最新の商品情報やサービス、店舗情報などを、中華圏ユーザーに直接宣伝および拡散する環境を整えます。
(騰訊)社が提供するスマートフォン向けチャットアプリ「WeChat(微信)」 の商用利用に関しては、ジョルダンおよびVAIRONにおいては、2015年5月の業務提携以降、数々の開発実績と運用ノウハウを積み上げており、今や対中華圏インバウンドツールとしては欠かすことのできないWeChatの在り方を示してきました。

ジョルダンは、自社の強みである「乗換案内サービス」にて、訪日前ユーザーに対しての最寄り店舗案内を行い、訪日中は目当てのビックカメラ様店舗までのスムーズな誘導を行なうサービスを提供し、VAIRONは、実店舗を絡めたO2O施策として、店頭でのSNS連動施策など、SNS的側面ももつWeChatを軸に既存のウェイボーなども有効活用した多角的な施策を実施し、中華圏ユーザーの来店者数増を支援いたします。

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【本件についてのお問合せ先】
＜株式会社VAIRON＞
広報担当　TEL:03-6456-1038　Email:contact@vairon.co.jp